【2026年1月版】AlmaLinuxのバージョン情報とサポート期限

皆さんこんにちは。
taneCREATIVEの「ちほうタイガー」です。

この記事は、AlmaLinux（アルマリナックス）OSのバージョン情報とサポート期限についてまとめたもので、2026年1月7日に改訂しています。

AlmaLinux OSはRed Hat Enterprise Linux（以下「RHEL」とします）とのバイナリレベルでの互換を目指しているLinuxディストリビューション（Linuxカーネルとその他ソフトウェア群を1つにまとめたもの）で、AlmaLinux OS Foundationによって管理されている無料のオープンソースOSです。

Webサイト、Webシステムの分野で圧倒的に採用されていたCentOS 7のサポートが、2024年6月30日をもって完全に終了したことで、Web制作の現場ではCentOS 7に変わるOSとして利用が広まってきています。

この記事では、企業のWeb担当者である皆様に向けて、AlmaLinux OSのバージョン情報とサポート期限についてまとめてみたいと思います。

少しでも皆様のお役に立てる記事にできればと思います。
どうぞよろしくお願い致します。

なお、AlmaLinux OSでは、メジャーバージョン、マイナーバージョンは変わらなくても、脆弱性対応やバグ修正に対応して、カーネルリリース番号が増えて配布されます。
これが実質的な「パッチバージョン」に相当します。

アクティブサポート期限とは、AlmaLinux OSの各バージョンに関して、新しい機能が追加される最後の期限を指します。この期間中には、新機能の追加や改善が行われたり、バグ修正が行われます。また、当然ながらセキュリティパッチも提供されます。
AlmaLinux OSでは、基本的に半年に１回のマイナーバージョンアップが予定されていますので、マイナーバージョンはx.10が最終となるケースが一般的です。

セキュリティサポート期限とは、AlmaLinux OSの各バージョンに関して、セキュリティ関連のアップデートが提供される最後の期間を指します。
前述のように、アクティブサポート期間中にはセキュリティサポートも提供されますが、アクティブサポート終了後、セキュリティサポート終了期限までの期間は、基本的に重大な不具合及びセキュリティホールに関する修正のみが提供され、新機能の追加等は行われません。

上記の表は、各メジャーバージョンに関するアクティブサポート終了日およびセキュリティサポート終了日を掲出しています。
一方で、アクティブサポート、セキュリティサポートは、原則として最新マイナーバージョンに対して提供され、最新ではないマイナーバージョンはEOLとなります。
なお、最新ではないマイナーバージョンであっても、重大な不具合や脆弱性に関しては、上記サポート期間中は必要に応じてバックポートという形で提供されることがあります。

例えば、AlmaLinux OS 10.1のリリース後は、10.0はEOLとなりますが、重大な不具合や脆弱性対応などは、必要に応じてバックポートという形で提供される場合があります。

※詳細については「AlmaLinux Release Notes」をご覧ください。

AlmaLinux OSは、RHELのフォーク型ディストリビューションであるため、RHELで発見された脆弱性はAlmaLinuxにも影響を与える場合があることが特徴です。
多くの場合、最新マイナーバージョンにおいて最新のカーネルリリース番号および関連パッケージを適用することで修正が反映されていますが、詳細な影響範囲や修正状況については、公式のセキュリティアップデート情報を確認してください。

前述のように、AlmaLinux OSはRHELとのバイナリレベルでの互換を目指しているLinuxディストリビューションであり、現在ではRHELの（クローンOSではなく）フォーク型ディストリビューション（ただし、RHELとの高い互換性を維持する方針）であると当社では定義していますが、稀にクライアントから「RHELの開発元であるRed Hat社が契約上クローンを禁止したという情報がある。後々トラブルになる可能性があるのでは？」と聞かれることがあるため、解説しておきます。

まず、AlmaLinux OSは、開発当初、CentOSの後継OSとしてRHELとの完全互換（クローンOS）を目指していました。

しかしながら、RHELの開発元であるRed Hat社は、「2023年6月以降、RHELのソースコードの公開リポジトリをCentOS Streamのみにする」ことを発表したことに対応して、AlmaLinux OS Foundationとしては、AlmaLinux OS の方針をRHELとのバイナリレベルでの互換を目指すことに変更したという事実があります。

ここで、Red Hat社の名誉のために補足しておくと、当社の調査では、「Red Hat社がRHELのソースコードからクローンOSやフォークを配布することを契約上禁止した」という事実は確認できていません。

もし契約上クローンOSが禁止されるならば、AlmaLinux OS自体が法的に致命的な問題を抱えていることになる可能性がありますが、Red Hat社は、RHELのバイナリをそのまま再配布することには制限を課していますが、合法的に入手したソースコードを改変して再配布することには制限を課していません。
しかしながら、RHELのソースコードの公開が、RHELのアップストリーム（ここでは先にリリースされる開発版程度の認識で大丈夫です）であるCentOS Streamのみとなったことで、RHELと同一のソースコードを合法的に取得できず、完全互換のクローンOSを目指すことが事実上困難になったということであると当社では理解しています。

そのため、AlmaLinux OSの使用自体については、少なくともRed Hat社の契約関係で問題はないが、AlmaLinux OSは、RHELと同一のソースコードから完全一致のクローンを生成する立場からは離れ、CentOS Streamを主な参照元としつつ、RHELとの高い互換性を維持するフォーク型ディストリビューションへと方針を調整したというのが当社の見解です。

OSの変更は、ほぼ全てのアプリケーションに影響を与えます。
しかしながら、シンプルなWebサイト環境であれば、CentOS 7からAlmaLinux OSに変更してもそのまま動く可能性も十分にあります。